YouTube Studioを開いて、過去90日間のショート動画再生回数を見る。
1000万回という数字が、どこか遠い世界の話に思えていた人も多いんじゃないでしょうか。
2027年2月1日から、YouTubeパートナープログラムの条件が大きく変わります。新規参加者にとっては長尺動画の総再生時間が8000時間、ショート動画の視聴回数が2000万回と、従来の2倍に引き上げられる話として広まっています。
でも、既存のYPP参加クリエイターにとって本当に大事なのは、そこじゃないんです。
ショート動画で広告収益やサブスクリプション収益を受け続けるには、2027年2月1日以降、過去90日間で1000万回の視聴回数を維持しないとダメです。この「継続要件」を見落としている人が、想像以上に多いんですよね。
この記事では、条件変更後も収益を守りたいクリエイター向けに、今から準備できることを正直にまとめました。
YouTubeの収益化条件変更で既存クリエイターに起こる見落としがちな影響

「既存クリエイターは影響を受けない」という説明を見て、安心していませんか。
たしかに、YouTubeパートナープログラムへの参加資格そのものは変わりません。すでにYPPに参加しているチャンネルは、条件引き上げの対象外です。
長尺動画からの広告収益も、今まで通り受け取れます。
でも、ショート動画からの収益については、話が別なんです。
| 現在(2027年1月31日まで) | 2027年2月1日以降 | |
|---|---|---|
| 長尺動画からの収益 | 制限なし(YPP参加済みなら継続) | 制限なし(YPP参加済みなら継続) |
| ショート動画からの収益 | 制限なし(YPP参加済みなら継続) | 過去90日間で1000万回以上の視聴が必要 |
| YPP参加資格(既存) | 維持される | 維持される |
| YPP参加資格(新規) | 4000時間 or 1000万回 | 8000時間 or 2000万回 |
この表を見て、どう感じますか。
ショート動画の1000万回基準が意味するもの

2027年2月1日以降、ショート動画から広告収益やサブスクリプション収益を受け取り続けるには、過去90日間で1000万回の視聴回数が必要になります。
この1000万回という数字、現在の新規YPP参加条件と同じなんです。つまり、既存クリエイターであっても、ショート動画で稼ぎ続けたいなら「新規参加者と同じハードル」を90日ごとにクリアし続けないといけない。
YPPからは外れません。長尺動画の収益化は継続できます。
でも、ショート動画の収益だけは、90日間で1000万回を下回った瞬間に分配が止まる。
- 1000万回は90日ごと
- 下回ると収益停止
- YPP資格は維持
- 長尺収益は継続
つまり、一度クリアしても終わりじゃない。3ヶ月ごとに「また1000万回」を求められ続けるわけです。
正直、ここを見落としている人が多いんですよね。
1000万回を下回っても、長尺動画からの収益は続く
ショート動画の視聴回数が1000万回を下回ったからといって、YouTubeパートナープログラムから外されるわけじゃありません。
長尺動画での広告収益やYouTube Premiumからの分配は、今まで通り受け取れます。YPPのメンバーシップやSuper Chatといった機能も、引き続き使えます。
あくまで「ショート動画の広告収益とサブスクリプション収益」だけが、一時的に止まる形です。
再び1000万回の基準を満たせば、ショート動画からの収益分配も自動的に再開されます。
つまり、1000万回基準は「退場」の条件ではなく、「ショート動画収益の継続条件」という位置づけなんです。
90日ごとの更新という、意外と短いサイクル
年間8000時間という長尺動画の新規参加条件に比べると、90日間で1000万回というショート動画の基準は、更新サイクルがかなり短いです。
長尺動画は「過去365日間」の累計再生時間で判定されますが、ショート動画は「過去90日間」の視聴回数。
つまり、3ヶ月ごとに基準をクリアし続けないと、収益が途切れてしまう可能性があるんです。
この短いサイクル、じわじわとプレッシャーになってきます。
1ヶ月更新を怠ると、次の2ヶ月で挽回しないといけない。
調子の悪い月が続くと、あっという間に1000万回を割り込んでしまう。
毎日投稿している人でも、バズりが途切れたら厳しい数字です。
長尺動画だけでは守れなくなる収益ライン

ショート動画からの収益が大きい人ほど、今回の条件変更は見逃せません。
長尺動画を中心に活動しているクリエイターなら、「ショート動画の収益がなくなっても、長尺で稼げばいい」と考えるかもしれません。でも、ショート動画の広告収益分配率は45%。
長尺動画の55%に比べれば低いものの、視聴回数の桁が違うため、収益の総額で見ると無視できない金額になっていることが多いんです。
実際、ショート動画の収益だけで月数万円から数十万円を得ているクリエイターは、珍しくないです。その収益が、ある日突然ゼロになる可能性がある。
長尝動画で同じ金額を稼ごうとすると、再生時間も広告単価も違うため、かなりの本数と質が必要になります。
- 分配率は低くても総額は大きい
- 月数万〜数十万円の喪失
- 長尺での穴埋めは困難
- 再生時間の要求が増加
- 広告単価の違いも影響
こうした収益構造の違いを理解しておかないと、想定外の収入減に直面してしまいます。特にショート中心の運営スタイルだった場合、長尺への移行には時間も労力もかかるでしょう。
「長尺に移行すればいい」と簡単に言えない理由が、ここにあるんですよね。
ショート動画中心で稼いでいた人が直面する現実
ショート動画を量産して、1本数百万回再生を積み重ねてきた人にとって、この条件変更は厳しいです。
90日間で1000万回という基準は、1日あたり約11万回のペースで視聴され続ける必要があることを意味します。
毎日投稿していても、全ての動画が安定してバズるわけじゃない。調子の波があるのが普通です。
バズった動画の再生回数が1000万回に達していても、その再生が90日以内に集中していなければ、基準を満たせません。半年前にバズった動画の再生回数は、この基準にはカウントされないんです。
結局、「常に新しいショート動画でバズり続ける」しかない。
それができなくなったとき、収益は消える。
長尺とショートの収益バランスが崩れる瞬間
今まで「ショート動画で認知を広げて、長尺動画で深掘りする」という戦略を取っていた人も多いはずです。
ショート動画は拡散力があり、チャンネル登録者を増やす入り口として機能します。一方、長尺動画は視聴時間が長く、広告収益も安定しやすい。
この2つをバランスよく運用することで、収益を最大化してきたクリエイターは少なくないです。
でも、2027年2月1日以降、このバランスが成り立たなくなる可能性があります。
ショート動画で1000万回を維持できなければ、ショート動画からの収益はゼロ。
長尺動画だけで稼ぐ形に移行せざるを得なくなります。
そうなったとき、チャンネル全体の収益が大きく減る人もいるんじゃないでしょうか。
収益化条件の変更が2027年2月1日に適用されるまでにやっておくべきこと

条件変更まで、時間はまだあります。今のうちに自分のチャンネルの立ち位置を確認しておくことが、一番大事です。
具体的に何をすればいいのか。迷っている人も多いと思うので、優先順位を付けて整理しました。
| 優先度 | 所要時間 | |
|---|---|---|
| YouTube Studioでデータ確認 | 最優先 | 5分 |
| 新基準に届かない場合の選択肢整理 | 高 | 30分〜1時間 |
| 規約同意と設定確認 | 中 | 10分 |
| ショート・長尺のバランス見直し | 中 | 継続的 |
全部を一度にやる必要はないです。
まずはデータ確認から始めて、自分の状況を把握してください。
現在の視聴データから自分のチャンネルの立ち位置を確認する

条件変更が自分にどう影響するのか、まずはYouTube Studioで現状を確認してください。
確認すべき数字は2つだけです。
「過去90日間のショート動画視聴回数」と「過去365日間の長尺動画再生時間」。
この2つが、2027年2月1日以降の収益に直接関わってきます。
- ショート動画視聴回数(90日間)
- 長尺動画再生時間(365日間)
- YouTube Studioのアナリティクス画面
- 現在の収益化ステータス
数字を見るだけなら5分もかかりません。
でも、この5分で自分の立ち位置が分かります。
特にショートと長尺のバランスを見ると、今後どちらに力を入れるべきか見えてくるはず。両方の数字が基準に届いていないなら、優先順位を決める判断材料になります。
YouTube Studioで過去90日間のショート再生回数を見る
YouTube Studioにログインして、左メニューの「アナリティクス」をクリックします。
画面上部の期間設定を「過去90日間」に変更してください。
次に、コンテンツタイプのフィルタで「ショート動画」だけを選択します。
これで、過去90日間にアップロードしたショート動画の視聴回数が表示されます。
この数字が1000万回を超えているかどうか。
超えていれば、2027年2月1日以降もショート動画からの収益分配を受け続けられます。超えていなければ、ショート動画収益が一時的に止まる可能性があるんです。
ちなみに、1000万回に届いていない人でも、ショート動画以外の収益(長尺動画・メンバーシップ・Super Chat等)は影響を受けません。あくまで「ショート動画の広告収益とサブスクリプション収益」だけが対象です。
過去365日間の長尺動画再生時間を把握する
次に、長尺動画の再生時間も確認しておきます。
同じくYouTube Studioのアナリティクスで、期間を「過去365日間」に変更してください。コンテンツタイプのフィルタを「ショート動画以外」に設定すると、長尺動画の総再生時間が表示されます。
この数字が8000時間を超えているかどうかは、既存クリエイターの場合は直接的な影響はありません。でも、もし今後何らかの理由でYPPから一度外れた場合、再参加するには新基準の8000時間をクリアしないとダメです。
つまり、長尺動画の再生時間を把握しておくことは、万が一のリスクヘッジになるんです。4000時間を超えていても、8000時間に届いていないなら、今のうちに再生時間を積み上げておく方が安心です。
新基準の8000時間・2000万回に届かない場合の選択肢を整理しておく

データを確認して、「届いていない」と分かったとき、どうするか。
選択肢は大きく分けられます。
「ショート動画を増やして1000万回を目指す」「長尺動画に軸足を移す」「新しいインセンティブプログラムを使いこなす」。
どれが正解かは、チャンネルの方向性次第です。
- ショート1000万回狙い
- 長尺8000時間狙い
- 新プログラム活用
- 収益源の組み合わせ
それぞれの道には相性があるし、併用も視野に入れられる。迷ったら、まず「ショート動画で稼ぎたいのか、長尺動画で稼ぎたいのか」を自分に問いかけてみてください。
答えが決まれば、やるべきことは自然と絞られます。
ショート動画で1000万回を狙うなら、投稿頻度を上げるしかない
90日間で1000万回という基準は、1本あたり数十万回の再生が必要です。
仮に1本あたり50万回再生されるとして、90日間で20本投稿すれば1000万回に届く計算になります。
3日に1本ペースです。もし1本あたり100万回再生されるなら、10本で済みます。
でも、全ての動画が安定して再生されるわけじゃないですよね。バズる動画もあれば、数万回で止まる動画もある。
結局、投稿本数を増やして「当たり」の確率を上げるしかないんです。
正直、これが続けられるかどうかが分かれ目です。
毎日投稿に近いペースで動画を作り続けられるなら、1000万回は現実的な数字です。
でも、週1〜2本のペースだと、よほどバズらない限り厳しい。
長尺動画に移行するなら、再生時間の積み上げ方を見直す
ショート動画で1000万回を維持するのが難しいなら、長尺動画に軸足を移すのも選択肢です。
長尺動画の収益化条件は、2027年2月1日以降も既存クリエイターには影響しません。過去365日間で8000時間という新基準は、新規参加者向けのものです。
すでにYPPに参加している人は、今まで通り長尺動画から収益を得られます。
ただし、長尺動画で稼ぐには「視聴維持率」と「動画の質」が重要になってきます。
10分の動画を10本投稿しても、最初の1分で視聴者が離脱していたら再生時間は積み上がりません。
平均視聴時間を伸ばす工夫が必要です。
ショート動画のような拡散力はないですが、一度チャンネル登録してくれたファンが継続的に見てくれるようになれば、収益は安定しやすい。
長期戦になりますが、じっくり育てる価値はあります。
新しいインセンティブプログラムを待つという手もある
YouTubeは、1000万回に届かないチャンネル向けに「広告収入に頼らない新しい収益機会」を用意すると発表しています。
具体的には、YouTube Shoppingでのボーナス、ブランド案件へのインセンティブ、トレンドの創出や拡大に対する報酬などです。
詳細はまだ公開されていませんが、2027年2月1日までには何らかの形で提供されるはずです。
このプログラムがどの程度の収益になるかは未知数ですが、「ショート動画で1000万回を維持できないけど、完全に収益化を諦めたくない」という人にとっては、一つの希望になるかもしれません。
ただ、これに期待しすぎるのもリスクがあります。
新しいプログラムの条件や報酬額が分からない以上、今のうちに別の選択肢も準備しておく方が安全です。
収益化条件が変わっても収益を維持できるクリエイターがやっていること
条件変更に動じないクリエイターには、共通点があります。
それは「広告収益だけに頼っていない」こと。
長尺動画とショート動画のバランスを取りながら、メンバーシップやSuper Chat、ブランド案件など、複数の収益源を持っている人が多いんです。
広告収益が一時的に減っても、他の収益源でカバーできる。
この構造を作れているかどうかが、2027年2月1日以降の明暗を分けるんじゃないかと思います。
Premium Liteの拡大で変わるサブスクリプション収益の考え方

YouTubeは、低価格プラン「Premium Lite」の提供地域を、YouTube Premiumを提供している全ての国・地域に拡大すると発表しています。
Premium Liteは、広告なし視聴やオフライン再生に対応したプランです。通常のYouTube Premiumより安い価格で提供されるため、加入者が増える可能性があります。
加入者が増えれば、クリエイターへのサブスクリプション収益分配も増えるでしょう。
特に注目すべきなのは、収益プールの配分率です。YouTube Premiumは純サブスクリプション収益の30%、Premium Liteは60%がクリエイター向けの収益プールに割り当てられます。
Premium Liteの方が、クリエイター側に回る原資の割合が高いんです。
- Premium Lite提供地域が拡大
- 配分率は60%(Premium比2倍)
- 低価格で加入者増が見込める
- 広告収益の補完財源になる
つまり、Premium Lite加入者が増えれば、広告収益に頼らなくても、サブスクリプション経由でクリエイターに入る収益が増える可能性がある。
配分率の高さと加入障壁の低さが両立している点が、今後の収益構造を左右するかもしれません。
サブスクリプション収益は、視聴時間と視聴回数で配分される
Premium・Premium Liteからの収益分配は、視聴時間と視聴回数に応じて各クリエイターに配分されます。
長尺動画の場合、視聴時間が長いほど分配額が増えます。
ショート動画の場合は、視聴回数が多いほど分配額が増える仕組みです。
広告収益と同じく、長尺動画の収益分配率は55%、ショート動画は45%です。
ここで大事なのは、Premium加入者が自分の動画を見てくれているかどうか。広告なしで視聴されるため、広告収益は発生しませんが、サブスクリプション収益プールからの分配は受けられます。
Premium加入者が増えることで、広告収益が減る一方、サブスクリプション収益が増える。
この流れが加速すれば、広告に依存しない収益モデルが現実的になってきます。
Premium Liteの60%配分が意味すること
Premium Liteの収益プール配分率が60%という点は、見逃せません。
YouTube Premiumの30%と比べて、クリエイター向けの原資が2倍です。
もしPremium Lite加入者が大幅に増えれば、サブスクリプション経由のクリエイター収益が全体的に底上げされる可能性があります。
もちろん、加入者がどれだけ増えるかは未知数です。Premium Liteの価格や提供条件も国・地域によって異なります。
でも、少なくとも「サブスクリプション収益が増える方向に動いている」のは間違いないです。
広告収益だけに頼らず、サブスクリプション収益も視野に入れたチャンネル運営を考える時期に来ているのかもしれません。
広告収益に頼らない新インセンティブプログラムを使う準備

YouTubeが発表した新しいインセンティブプログラムは、まだ詳細が明らかになっていません。
でも、公式ブログで言及されている内容から、いくつかのヒントは読み取れます。
「YouTube Shoppingのボーナス」「ブランド案件へのインセンティブ」「トレンドの創出や拡大に対する報酬」。これらは、広告収益とは別の収益源になる可能性があるんです。
- Shoppingボーナス
- ブランド案件報酬
- トレンド創出報酬
- バズ動画への評価
これらの仕組みは、単発の再生数だけでなく影響力そのものが評価対象になる点が新しい。
自分のチャンネルがどの領域で強みを発揮できるか、今のうちに見極めておくといいかもしれません。
特に注目したいのは「トレンドの創出や拡大に対する報酬」という部分。これは、バズった動画やトレンドを作り出したクリエイターに対して、何らかの形で報酬が支払われる仕組みだと推測できます。
詳細が公開されたら、すぐに条件を確認して、自分のチャンネルで活用できるかどうか判断する準備をしておく方がいいです。
YouTube Shoppingのボーナスは、商品紹介系チャンネル向け
YouTube Shoppingは、動画内で商品を紹介し、視聴者が購入した場合にクリエイターが収益を得られる仕組みです。
これまでは一部のクリエイターにしか開放されていませんでしたが、今後は利用条件が緩和される可能性があります。
商品紹介系のチャンネルを運営している人にとっては、新しい収益の柱になるかもしれません。
ただし、全てのジャンルに向いているわけじゃないです。エンタメ系やVlog系のチャンネルだと、自然に商品を紹介する流れを作るのが難しい。
商品紹介が自然に組み込めるジャンル(ガジェット・美容・ファッション・料理など)でないと、活用しにくいです。
自分のチャンネルがYouTube Shoppingと相性が良いかどうか、事前に考えておくと、プログラムが公開されたときスムーズに動けます。
ブランド案件のインセンティブは、企業とのタイアップが前提
ブランド案件へのインセンティブは、企業とのタイアップ動画に対して、YouTubeが何らかの報酬を上乗せする仕組みだと推測されます。
企業から直接案件を受注しているクリエイターにとっては、追加収益になる可能性があります。
ただし、これも全てのクリエイターに開放されるとは限りません。チャンネル登録者数や視聴回数が一定以上ないと、対象外になる可能性が高いです。
企業案件を受けたことがない人にとっては、縁遠い話かもしれません。
でも、今後ブランド案件を受ける予定がある人は、このインセンティブプログラムの詳細が公開されたらすぐに確認しておくといいです。
トレンド創出への報酬は、バズを狙うクリエイター向け
「トレンドの創出や拡大に対する報酬」という表現が、一番気になります。
これは、新しいトレンドを生み出した動画や、トレンドを拡散させた動画に対して、YouTube側が報酬を支払う仕組みだと考えられます。
バズった動画を投稿したクリエイターに、広告収益とは別のボーナスが入る可能性があるんです。
ただ、具体的にどんな条件でどれくらいの報酬が支払われるのかは、まだ分かりません。
トレンドの定義も曖昧です。再生回数だけで判断されるのか、エンゲージメント率も考慮されるのか。
詳細が公開されるまで、判断は保留するしかないです。
それでも、「バズを狙う」という戦略が、広告収益以外の収益にもつながる可能性が出てきたのは事実です。
ショート動画で1000万回を維持できなくても、トレンドを作れば別の報酬が得られるかもしれない。
収益化条件の変更後に「資格を失わない」ための継続要件を押さえておく
2027年2月1日以降、ショート動画で収益を得続けるには、90日ごとに1000万回の基準をクリアし続ける必要があります。
この「継続要件」を見落としている人が、多いんです。
一度YPPに参加すれば安泰、という時代は終わりつつあります。
条件を満たし続けることが、収益を守る前提になる。
ここでは、継続要件の具体的な内容と、それが実際にどんな影響を与えるのかを整理しました。
年間1000時間または90日間100万回を維持する意味

ちょっと待ってください。先ほどから「1000万回」と言ってきましたが、実は見落としがちな継続要件がもう一つあります。
YouTubeパートナープログラムに参加し続けるための最低条件として、「過去12ヶ月で1000時間の有効な公開動画の総再生時間」または「過去90日間で100万回の有効な公開ショート動画の視聴回数」を満たす必要があると規約に記載されています。
1000万回よりずっと低い数字です。
でも、これを下回ると、YPP自体から外れる可能性があるんです。
- 100万回未満でYPP資格喪失
- 長尺動画の収益も停止
- 1000万回維持は不要
- 最低ラインは100万回
この基準ラインを知っておくと、無理に1000万回を追い続けなくても良いことが分かります。まずは100万回のキープに集中し、そこから段階的に伸ばしていく戦略が現実的でしょう。
90日間で100万回という「最低ライン」
90日間で100万回という基準は、1日あたり約1.1万回のペースです。
1本あたり10万回再生される動画を、90日間で10本投稿すれば届く計算です。
週に1本ペースで、そこそこバズる動画を出し続けていれば、クリアできる数字です。
1000万回に比べれば、かなり現実的なハードルですよね。
でも、これを下回ったら、YPP資格を失う可能性がある。
つまり、「最低でも100万回は維持しないと、全ての収益化が止まる」という意味になります。
正直、この100万回という数字に気をつけている人は少ないんじゃないでしょうか。
長尺動画でも1000時間の再生時間が必要
ショート動画をほとんど投稿していない人でも、長尺動画で「過去12ヶ月で1000時間の総再生時間」を維持していればYPP資格は保持できます。
1000時間は60,000分です。
仮に1本あたり平均視聴時間が5分の動画を投稿している場合、12,000回の視聴が必要になります。
月に1,000回ペースで視聴されていれば、年間で12,000回。平均視聴時間5分なら、1000時間に届く計算です。
これも、そこまで厳しい条件ではないです。
でも、投稿を止めて再生回数が減っていくと、あっという間に下回る可能性があります。
「一度YPPに入れば、何もしなくても資格が続く」わけじゃない。
最低限の投稿と再生を維持し続けないと、資格を失うリスクがあるんです。
90日ごとの投稿本数が収益化資格に与える影響
投稿本数自体は、収益化資格の条件には直接含まれていません。
でも、90日間で1000万回(または100万回)の視聴回数を維持しようとすると、投稿本数を増やさざるを得ない現実があります。
1本あたりの再生回数が安定しないなら、本数でカバーするしかないんです。
投稿頻度が落ちると、当然視聴回数も減ります。
視聴回数が減れば、基準を下回る。結局、「定期的に投稿し続けること」が、間接的に収益化資格を維持する条件になっている。
週1投稿でも1000万回を維持できるのか
週1本ペースで投稿していて、1本あたり平均100万回再生されるなら、90日間で約12本投稿。
合計1200万回で、基準をクリアできます。
でも、現実には全ての動画が100万回再生されるわけじゃないですよね。
バズる動画もあれば、10万回で止まる動画もある。
平均100万回を維持するのは、かなり厳しいです。
週1投稿で1000万回を狙うなら、1本あたりの再生回数を100万回以上にする必要がある。つまり、毎回バズるクオリティの動画を出し続けないといけない。
これが現実的かどうか、自分のチャンネルで考えてみてください。
毎日投稿でも油断できない理由
毎日投稿していれば、90日間で90本投稿できます。
1本あたり平均11万回再生されれば、合計990万回。
ギリギリ1000万回に届かないですが、近い数字です。
でも、毎日投稿していても、全ての動画が11万回再生されるとは限りません。
調子の悪い日もあれば、ネタが尽きる時期もある。
視聴者の反応が鈍い動画もあります。
毎日投稿というペースを維持すること自体が大変です。
それでも1000万回に届かない可能性がある。
だから、油断できないんです。
結局、投稿頻度を上げるだけじゃなく、1本あたりの再生回数を安定させる工夫も必要になります。
タイトルの付け方、サムネイルのデザイン、動画の構成。
全てを見直して、バズる確率を上げていくしかない。
YouTubeの収益化条件変更に今から対応して2027年以降も稼ぎ続ける
条件変更まで、まだ時間があります。
焦る必要はないです。
でも、何もしないまま2027年2月1日を迎えると、ショート動画からの収益が突然止まって慌てることになるかもしれません。
今のうちに、できる準備を少しずつ進めておく方が安全です。
ここでは、2026年中に済ませておくべき設定確認と、長尺動画とショート動画のバランスを見直す基準について書きました。
2026年中に済ませておくべき利用規約の同意と設定確認
新しい利用規約は、YouTube Studioで確認・同意できるようになっています。
2027年2月1日に発効する規約ですが、事前に内容を確認して同意しておくことが推奨されています。
規約に同意しないまま期限を迎えると、収益化に影響が出る可能性があるんです。
YouTube Studioにログインして、通知欄に規約同意の案内が出ていないか確認してください。
出ていたら、内容を読んで同意するだけです。5分もかかりません。
YouTube Studioの通知を見逃さない
YouTubeは、重要な変更があるとYouTube Studioの通知欄にメッセージを表示します。
規約変更の通知も、ここに表示される可能性が高いです。
通知を見逃さないように、定期的にYouTube Studioにログインして確認する習慣をつけておくといいです。
特に、2026年後半から2027年1月にかけては、規約同意の案内が出る可能性が高い時期です。この期間は、週に1回くらいYouTube Studioを開いて、通知を確認しておくことをおすすめします。
収益化設定の再確認も忘れずに
規約同意と合わせて、収益化設定も確認しておきましょう。
YouTube Studioの「収益受け取り」ページで、現在の設定がどうなっているか確認できます。
広告の種類、収益分配の設定、支払い情報など、全てが最新の状態になっているかチェックしてください。
特に、支払い情報が古いままだと、収益が正しく振り込まれない可能性があります。住所や銀行口座の情報が変わっている人は、この機会に更新しておくといいです。
ショート動画と長尺動画のバランスを見直す基準
ショート動画で1000万回を維持し続けるのが難しいと感じたら、長尺動画の比重を増やすことを検討してみてください。
長尺動画は、ショート動画に比べて拡散力は弱いですが、視聴時間が長い分、広告収益が安定しやすいです。
YouTube Premiumからの分配も、長尺動画の方が収益率が高い(55%)。
ショート動画と長尺動画、どちらに軸足を置くか。
これを決めるだけで、今後の戦略が変わってきます。
ショート動画を減らして長尺動画を増やすタイミング
ショート動画の再生回数が伸び悩んできたら、長尺動画を増やすタイミングかもしれません。
90日間で1000万回という基準を維持するのが厳しいと感じたら、ショート動画の投稿頻度を落として、長尺動画に時間を使う方が現実的です。長尺動画は1本あたりの制作時間がかかりますが、視聴時間が積み上がりやすく、長期的には安定した収益源になります。
ショート動画で消耗するより、長尺動画で質を高める方が、結果的に収益が増える可能性もあります。
長尺動画でチャンネル登録者を増やす戦略
長尺動画の強みは、視聴者との関係性を深めやすいことです。
ショート動画は拡散力がありますが、視聴者が一瞬で離脱してしまうことも多いです。
長尺動画は、最後まで見てくれた視聴者がチャンネル登録してくれる確率が高い。
チャンネル登録者が増えれば、新しい動画を投稿したときに通知が届き、安定した視聴回数が見込めます。広告収益も、再生回数だけでなく視聴時間で計算されるため、長尺動画の方が収益効率が良い場合もあります。
ショート動画で認知を広げて、長尺動画でファンを増やす。このバランスを意識すると、収益が安定しやすくなります。
ショート動画を「入り口」として使い続ける選択肢
ショート動画で1000万回を維持できなくても、完全にやめる必要はないです。
ショート動画は、新しい視聴者との接点を作る「入り口」として機能します。
ショート動画で興味を持った視聴者が、長尺動画に流れてくる導線を作れば、ショート動画からの直接的な収益がなくても、間接的に長尺動画の収益を増やせます。
ショート動画の投稿頻度を落としても、週に1〜2本程度は投稿して、新規視聴者を獲得し続ける。
その視聴者を長尺動画に誘導する。
この戦略なら、ショート動画の収益化条件をクリアできなくても、チャンネル全体の収益は維持できる可能性があります。
よくある質問
- 既存のYPP参加者は、2027年2月1日以降も収益化を続けられますか?
-
はい、YouTubeパートナープログラムへの参加資格は維持されます。長尺動画からの広告収益も継続して受け取れます。ただし、ショート動画からの収益を受け続けるには、過去90日間で1000万回の視聴回数が必要になります。
- ショート動画で1000万回を下回ったら、YPPから外されますか?
-
いいえ、YPPから外されることはありません。ショート動画の広告収益とサブスクリプション収益の分配が一時的に止まるだけです。長尺動画からの収益は継続して受け取れますし、再び1000万回の基準を満たせば、ショート動画からの収益分配も自動的に再開されます。
- 新規参加者の条件が8000時間・2000万回に引き上げられるのは、いつからですか?
-
2027年2月1日から適用されます。それまでに新規でYPPに参加した人は、従来の4000時間または1000万回の条件でクリアできます。
- Premium LiteとYouTube Premiumの違いは何ですか?
-
Premium Liteは、広告なし視聴とオフライン再生に対応した低価格プランです。YouTube Premiumと比べて機能は限定されますが、クリエイター向けの収益プール配分率が60%と高く設定されています。
- ショート動画の視聴回数が90日間で1000万回に届かない場合、どうすればいいですか?
-
長尺動画に軸足を移すか、新しいインセンティブプログラムを使うか、ショート動画の投稿頻度を上げて1000万回を目指すか、いずれかの選択肢を検討してください。どれが最適かは、チャンネルの方向性や自分の制作スタイルによって異なります。
まとめ:収益化条件変更の影響は、ショート動画収益の継続要件にある

YouTubeの収益化条件変更は、新規参加者にとっては確かに大きなハードルです。でも、既存クリエイターにとって本当に見逃せないのは、ショート動画収益の継続要件なんです。
90日間で1000万回という基準を維持し続けることが、どれだけ現実的か。自分のチャンネルの視聴データを見て、冷静に判断してください。
届かないと分かったら、無理に1000万回を目指す必要はないです。長尺動画に移行するのも、新しいインセンティブプログラムを使いこなすのも、選択肢の一つです。
大事なのは、2027年2月1日を迎える前に、自分のチャンネルの立ち位置を確認して、次の一手を決めておくこと。何もしないまま条件変更を迎えると、収益が突然止まって焦ることになります。
今のうちに、できる準備を少しずつ進めておく。
それだけで、2027年以降も稼ぎ続けられる可能性は上がります。



今回の記事で分からない部分は追記するので質問どうぞ!